東芝ゴールドモートル低圧三相かご形誘導電動機 0.2～55kW

東芝ゴールドモートル
低圧三相かご形誘導電動機 0.2～55kW

From 東芝ビジネスパートナー和田電機株式会社

省エネ効果は効率の差と運動時間で！！
節電料金の計算・回収期間の計算
インバータ駆動で省エネ効果がアップ
信頼性の高い効率です！！（国内初NVLAP認定取得・低騒音・標準モータと同一取付寸法）
高効率モータラインアップ
省エネルギーのための電動機の選定と適用
効率値

新JIS高効率規格（JIS C 4212）対応

日本の省エネ法

北米におけるモータの効率規制

「エネルギーの使用の合理化に関する法律（省
エネ法）」の施行規制及び告示が１９９７年２月
に一部改正されました。この中で，「工場ごと
又は事業者ごとにエネルギー消費原単位を
年平均１％以上低減させる。」との努力目標
が設定され，全工場での自主的な省エネル
ギーの推進を図ることが示されました。
また，１９９９年４月に“第２種エネルギー管理
指定工場“（電力使用で６００万kWh以上／年）
が対象に加えられました。
さらに２０００年７月には高効率モータの規格
JIS C 4212が制定されました。

米国エネルギー政策法（EP法）が１９９７年
１０月２４日より施行され，米国内で製造及び
輸入されるモータの効率が規制されています。
効率基準を満たないモータ，及びモータが組み
込まれた製品が販売された場合には，ペナル
ティーが課せられます。
このEP法への対応には２００１年１１月４日以降
モータ銘板に「適合認証番号（通称CC番号）の
表示が必要です。
カナダにおいても類似の規制法が１９９６年１月
より施行されています。

省エネ効果は効率の差と運動時間で！！ ＜このページのTopへ＞

東芝ゴールドモートルは２０００年７月に制定されたJIS C 4212「高効率低圧三相かご形誘導電動機」
及び米国EP法に適合しています。
東芝ゴールドモートルをご使用いただくことで消費電力の削減がはかれます。
＜高効率モータは長時間お使いいただくによって，節電効果は更にアップします＞

計算例	4P-55kWの場合の省エネ効果は次のようになります。（電力量料金=17円／kWh時）
	＜4,000時間／年運転時＞年間節電料金 = 83,329（円／年）回収期間 = 3.7年	＜8,000時間／年運転時＞年間節電料金 = 166,658（円／年）回収期間 = 1.8年

節電料金の計算 ＜このページのTopへ＞

高効率モータ使用による年間節電料金S（円／年）は
次式で計算できます。

S = W X C X N

W = 標準モータと高効率モータの入力差（kW）
（標準モータと高効率モータの入力差については
こちらの値をを参照下さい。）

C = 電力量料金（円／kWh）
（注）電力料金は契約電力に基本料金，諸税などの
経費を加味した実質料金が適用されます。

N = 年間稼働時間（h／年）

回収期間の計算

高効率モータと標準モータの購入価格差回収期間は次式で
計算できます。

回収期間（年）＝	高効率モータ購入価格（円）	―	標準モータ購入価格（円）
	年間節電料金Ｓ（円／年）

インバータ駆動で省エネ効果がアップ＜このページのTopへ＞
インバータで駆動する場合も効率が高い分，汎用モータでは得られない大きな省エネ効果がえられます。回転数 - トルク制御範囲は１：１０（6～60Hz）の100% 定トルク運転できるため，省エネ運転に最適です。（インバータで運転する場合の留意点）

信頼性の高い効率です！！＜このページのTopへ＞
国内初NVLAP認定取得
NVLAPは効率試験場認定機関で国内初のモータ効率試験場として認定されました。（TIC／米国社は世界初） NVLAPに認定されたことは試験設備・方法・データ管理の信頼性が評価されたことになります。尚CC番号（DOE発行）は，認定された効率試験場での試験効果に対してのみ与えられます。 NVLAP(National Voluntary Laboratory Accreditation Program) ：米国自主試験所認定プログラム DOE(Department of Enerrgy) ：米国エネルギー省 CC番号(Compliance Certification Number) ：DOEが発行する適合認証番号
低騒音
発生要因の徹的追及と最新の技術で，騒音を更に低減しました。高効率で低騒音の特殊形状ファンカバー，プラスチックファンの採用など，東芝独自の低騒音技術がいたるところに生かされています。
標準モータと同一取付寸法
外形取付寸法は標準モータと全く同じですから，従来のモータと互換性があり，東芝高効率モートルへの切り替えは簡単です。（NEMA規格モータを除く）

＜このページのTopへ＞

※　会社名､製品名などの固有名詞はそれぞれ各社の登録商標､または商標です。

このページの取扱製品のお問合せ

産業機器部

和田電機株式会社
〒553-0007 大阪市福島区大開３丁目１番１１号
産業機器部 TEL 06(6462)1132
FAX 06(6462)9712
担当：枝光